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１）活動の原則
(1)被災前の健康状態の維持が活動の目標となる
(2)一人ひとりへの声かけを中心に、活動を組み立てる。
(3)活動として何をするのか明確にし、組織的に動く･･･活動の範囲、例えばチーム編成や活動内容、活動場所を決める必要がある。また、水害時の検病調査など優先順位をつけて活動することが大事である。 (4)医療だけでなく保健・福祉・教育等と協力して支援する
２）初動期以降の活動
(1)避難所を出て自宅に戻ったときが孤立化しやすいので個別訪問ケアが必要である
(2)復旧情報が途絶える時期には健康ニーズがクローズアップされるような活動が大切
(3)中期以降は身近なネットワークが必要になる
３）活動の展開・つなぎ方
(1)住民ニーズが把握・集約され、対策に活かされていくように活動する･･･住民ニーズの質と量が把握・集約できているか考えなくてはいけない。そして、既存の仕組みで対応できないことはないか、あるならそれは何かを見なくてはいけない。時に外国人への支援センター、家族の介護負担を軽減するための一時施設入所施策などの対応が考えられる。
(2)災害対策本部から得た情報を確実に全被災者へ届ける、届いていない状況も伝える
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活動の考え方
