被災地の住民と看護職への支援を継続する為に被災地へ
　地震発生直後から穴水町で活動している教員の報告や、テレビに写る高齢者の多い避難所の様子から、継続的な高齢者支援の必要性を感じ、我々2名は被災地に向かった。輪島市門前町で支援活動を行っている看護専門職から、「高齢者用の下着がない」「タンパク質がとれない」という情報が本学に届き、教員らの義援金による支援物資を載せて3月28日夜半、現地に向かった。
　穴水町の3カ所の避難所では、ライフラインは早期に復旧しており、日常生活に必要な物資は種類が限られているものの一通り整えられており混乱した状況ではなかった。しかし、現地の保健師にはかなりの疲労がうかがえ、先発隊の活動を引き継いで避難所での3交代勤務に入った。

被災後避難所や在宅で生活する高齢者の状況と支援活動
　避難所(穴水町保健センター)に避難している住民のうち、約8割は高齢者であり、地震から一週間を経過する中で、慣れない片付け作業による腰痛や下肢痛の悪化、また血圧の上昇や頭痛、不眠傾向などの健康障害が生じていた。また長年住み慣れた自宅が損壊したショックや今後への不安を話される被災者も多く、特に自宅に戻れない人に対しては、精神的な支援の重要性を痛感した。今後避難生活が長引くことで危惧される健康問題の発症に対しては予防的に関わることが必要であるが、気兼ねや我慢をしがちな高齢者に対して、交替制勤務の中での情報の把握や伝達、ケアの継続性に課題が感じられた。

　また現地保健師の状況として、避難所の運営管理という新たな業務を抱えて奔走しており、在宅の気がかりなケースがありながら訪問活動ができていない現状を知り、我々が戸別訪問を行うこととなった。訪問には現地の一般ボランティアの方が道案内で同行し、1日半で合計16件の高齢者宅への訪問を行った。被災後精神的に落ち込んでいたり、活動量が減少し閉じこもりがちになっているなど心身機能の低下が懸念される高齢者、また、認知症の行動障害が悪化して介護家族が疲弊しているケースもあり、災害がもたらす高齢者への様々な影響を感じた。これらの状況については、保健師に情報提供を行いケアが継続できるようにした。

　また、本学COEの一員としての支援活動としては、主に他の看護ボランティアにケアパッケージや「知恵袋」などを用いた知識提供や、高齢者の避難所での支援に関するアドバイスなどを行った。

地震発生直後からの活動と被災した人々の健康状態

３月２５日（日）９時４２分、地震が発生したことを受け、教員１名学生１名は、救援物資を車に積めるだけ積み、当日夕方大学を出発した。

被災地に近づくにつれ亀裂の入った道が多くなり、翌日朝ようやく穴水町役場に到着した。役場職員の方へ「兵庫県立大学の○○です。私たちは看護職です。看護専門職として何かできることはないでしょうか」と申し出たところ、避難所（当初３ヶ所あり）の看護活動を中心に行って欲しいとの要望があった。そこで、その日から２９日の４日間、私たちは穴水町の避難所での看護活動を展開した。

震災当日は避難所へ１００人前後の住民が寝泊りし、余震が続く中、一睡もできずに不安な夜を過ごしていた。避難所の特性により、環境のよい避難所に要介護者を移動するということが翌日より行われた。

２７日からは石川県の指示により被災した地域（輪島市、七尾市、穴水町）で統一された健康調査が開始となり、穴水町では半数以上の人が何らかの健康問題（高血圧、不眠、気分不良、発熱、脱水、便秘など）を抱えていることが判明した。感染予防に加え、水分摂取するよう声をかけていったが、トイレへの不便さなどからどうしても水分を控えがちであり、飲水しているのかを確認をしていくことも必要であった。

また、家の片付けで疲れて避難所に帰ってくる人と、避難所で過ごす人はみんなと思いを共有したいと夜になっても地震発生時のことを話したりしており、そのことにより就寝できないイライラが高まり、住民間のトラブルに発展してきたりした。

被災地の看護職をサポートすることの重要性

被災住民をサポートしている現地の保健師らは自分自身も被災者である。しかしながら、同時に救援者としての役割を担い、地震発生後より避難所運営とケア活動、在宅避難者の安否確認などを殆ど２４時間体制で活動していた。こちらから「私たちがいる間だけでも休んで下さい」と声をかけると、「ボランティアの人が働いているのに自分だけ休むわけにはいかない」「他の所に比べたらここはまだマシだから」と言われハードな勤務をこなしていた。

こうした状況から看護職の支援体制を確立する必要性を感じ、石川県看護協会との連携をして、看護職の派遣が開始された。また、本学からも、災害看護専攻学生１名、老人看護学講座より２名の教員、精神看護学講座より２名の教員が現地入りすることになり、私たちの活動は次のステップへと引き継いだ。この間には、大学からの全面的なサポートとともに、石川県立看護大学の方々の支援もあり、多くのサポートをいただいたことに感謝したい。

今後、生活復興までの長期化する避難住民の心身のケア、現地の看護職の心身へのケアに加え、全戸訪問、ボランティアへのサポート（一般、専門職）も加えて必要となってくるだろう。